■生活習慣病と保険の関係


生活習慣病と診断された場合、保険の加入を断られる事があります。実際に保険金を受け取る際にトラブルにならないように、知ってくべきこともあります。医療保険に限らず、ほとんどの生命保険に加入する場合、契約時に職業や現在の健康状態、過去(5年以内など)の病歴等を告知しなければなりません。告知方法には、告知書に記入するもの(告知書扱い)、健康診断書や人間ドックのデータを提出するもの、医師の診査を受けるものなどがありますが、それぞれ保険金額や給付金額、年齢によって告知方法が異なります。

生活習慣病にかかっている、又はかかったことがある場合は、保険加入の診査が難しくなり、医師の診断書等から判明する病気の程度により、加入できるか出来ないか、加入できたとしても特別条件付きの保険になるかならないか、がはっきしります。特別条件付とは、特定の病気の場合保険金が出ない、もしくは保険料が割増になるようなケースです。

このため、保険金を受け取る際にトラブルにならないようにするため、保険申込の際、生活習慣病と診断されていることをきちんと申告する必要があります。健康状態の告知内容に虚偽があった場合、保険金が受取れない可能性もあります。保険会社によって健康状態の診査は異なりますので、同じ病状でも加入の可否、特別条件が付く付かない、などの違いが出てきます。

申込の前に「事前診査」を受け、加入できるかどうかを検証するのが良いでしょう。また、自分の症状を良く知り、加入できる保険があるのかどうか、いくつか比較検討してみることです。ただ、健康告知がない、または引受基準が緩和されている保険商品については、慎重に検討する必要があります。保障金額の割には保険料が割高なケースが多いので、安易に加入すると相当の保険料を支払うことになってしまう恐れもあります。

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